誰がパンに焼きそばを挟むのか “ポストベトナム”が強まる理由

――「奴隷労働」ともいわれる外国人労働者。だが、私たちはやりたくない仕事を外国人に押し付けているだけで、もはや日本経済にその労働力は欠かせない――。気鋭のジャーナリストが“人手不足”時代のいびつな“多文化共生”社会を描き出す。

初めてベトナムでタオさんに出会ったとき、彼女は実家近くの川に案内してくれた。兄弟が働く農地は、写真の木船で渡った先にあると話していた。（写真／筆者、以下同）

ベトナム南部ロンアン省出身のグェン・ティン・タン・タオさん（32歳）と初めて出会ったのは、新型コロナの感染拡大が始まる2019年11月だった。ベトナム最大の商業都市であるホーチミン市から車で約2時間。タオさんの家は、水たまりのぬかるみが目立つ幅の狭い道の先にあった。両親は農業を営んでいたが、7年前に父親は他界。畑は、2人の兄が継いでいる。農家としての収入は月収にすると3万円程度だという。

タオさんは高校卒業後、縫製会社で働いた。もっとお金を稼ぎたいとホーチミンに出て、工場の検品作業などの仕事に就いた。日本の技能実習制度のことは、工員時代の知り合いから聞いた。

日本で3年働けば、300万円は貯金して、ベトナムに持って帰れる――。

多くの技能実習生がそうであるように、タオさんも日本に「出稼ぎ」に行きたいと考えた。タオさんはベトナム現地で会った際、筆者にこう言った。

「お母さんに100万円あげたいです。そして、残ったお金で、自分が住む家を修理したいです」

新型コロナ感染拡大による出入国制限が始まる前の今年1月、タオさんは「農産物漬物製造」の技能実習生として来日した。筆者は10月、タオさんが働く北関東の漬物工場を訪ねた。スーパーマーケットに出荷する漬物を作っているという。タオさんは、漬物の原料となる野菜をカットしたり、漬け込む作業などをしたりしているようだ。

昼休みに声をかけた。「お母さんに100万円あげられそう？」と尋ねると、「送金手数料が1000円かかるので、2カ月に1回15万円を送っています。社長は優しくて、仕事にも慣れました。技能実習が終わっても特定技能に在留資格変更して、長く日本で働きたいです」そう言って、笑みをこぼした。

コロナ前に来日し、漬物工場で働くタオさん。漬物の原料となる野菜のカットなどの作業のほか、出荷作業などの関連作業も行う。

タオさんが働く漬物工場では現在、タオさんを含め2人のベトナム人実習生が働いているが、すでに採用され、コロナ禍で入国待ちになっている実習生も2人いる。工場の経営者はこう話す。

「（日本人の）パートさんが重要な戦力だったが、高齢化で辞めていく。ハローワークに求人を出しているが、応募者はすべて50代以上で、採用しても半年と続かない。人手を派遣会社に頼むこともあったが、派遣料が高い上、定着せず、実習生の採用に切り替えた。みな若くて、仕事量は高齢のパート従業員の1.5倍くらい。実習生は欠かせない戦力です」