産業医がみた！ 受けた！ 発達障害疑惑のある社員の扱い方――アスペ診断ないほうがリストラしやすい？コミュ障社員に対する企業の本音と対策

『「もしかして、アスペルガー？」と思ったら読む本』(永岡書店)

――一般社会でコミュニケーションに齟齬があると、職場の人間関係がうまくいかず、「アスペ」呼ばわりされてしまうようなケースも少なくない。こうした状況に企業や社会はどう対応しているのだろうか？ その本音を探った。

　2000年代中頃から現在にかけて、発達障害に関する膨大な関連書籍が出版され、ビジネス誌などでは「働き方」という観点から幾度となく論じられてきた。そのかいあって、存在が一般に知られるようになり、障害に対する理解は大きく進んだ。

　しかし一方で、「困った時の発達障害」ではないが、職場や取引においてもちょっと言動に一癖ある人間や、自分と相いれない人間に接した時に、安易にこのワードを使ってしまうケースも多い。例えば、ネットで人の意見を聞かない人間を「アスペ」呼ばわりしたり、仕事のできない同僚を「あいつ、アスペなんじゃないか」などと噂したりするような行為がそれに当たる。概論にもあったように、高畑裕太の事件でレッテル貼りが行われたのも、同根の現象といえるだろう。この“発達障害バブル”とでもいうべき状況は、社会における浸透の表れなのか？

発達障害をめぐる“脱法ドラッグ的”状況

　メンタルヘルス対策の専門家であり、現在約30社もの企業の産業医を務める大室正志氏は、発達障害というワードが、現在のバブル的フェーズに入った要因について、次のような持論を語った。

「企業から、社員の発達障害を疑う相談をよく受けますが、彼らの多くは、問題の社員が『発達障害である』というお墨付きを医師からもらうことで、周りを納得させたいのです。つまりほかの社員に『なんとかうまく付き合っていってくれ』と言うための大義名分が欲しいわけです。このタイプの相談者のところに医師が集まってきて、問題視された社員に対して発達障害の診断を出しまくったことが、インフレとも呼べるような現在の状況に一役買ったといえるかもしれません」