美術がカネを生む本当の“理由”――ゴーギャン355億、セザンヌ325億、モナリザは“無価値”!?

――いま話題の「パナマ文書」をきっかけに有名絵画が押収されたり、ZOZOTOWN創業者がバスキアの絵を60億円超で落札したりと、アート絡みのニュースが話題となる昨今。ではそもそも、芸術作品に対する「値付け」とはどのような場所でどのように行われ、その価格はどのような意味を持っているのだろうか？基本知識を解説しつつ、そのオモテウラについてアートビジネス関係者の話を聞いた。

(写真／渡部幸和)

　2016年5月、服飾系大手ショッピングサイト「ZOZOTOWN」を運営する株式会社スタートトゥデイ代表取締役社長の前澤友作氏が、ニューヨークで開催された「クリスティーズイブニングオークションセール」で、アンディ・ウォーホルの友人でもあった米国出身の世界的な画家ジャン＝ミシェル・バスキアのペインティングを5728万5000ドル（約62・4億円）で落札したことが報じられた。自らが創設した公益財団法人現代芸術振興財団の会長であり、現代アートのコレクターとしても知られる前澤氏（ついでにいえば氏は、あのダルビッシュ有投手の元妻・紗栄子と交際中であることでも知られる）はこのオークションで、バスキアのほか、ブルース・ナウマン、アレクサンダー・カルダー、リチャード・プリンス、ジェフ・クーンズなど現代美術の作品計5点を落札したという。

　高額絵画を日本人が落札した例としては、バブル期の90年に、ゴッホの『医師ガシェの肖像』を8250万ドル（当時のレートで約124億5000万円）で落札し、その数日後にルノワールの『ムーラン・ド・ラ・ギャレット』を7810万ドル（同約119億円）で落札した、大昭和製紙の名誉会長、齋藤了英氏（故人）などが広く知られている。バスキアとゴッホではさすがに少々“格”が異なるものの、いずれも庶民の感覚では考えられない、超高額の絵画であることは間違いない。

　しかし、そうした著名絵画には、なぜそれほどまでの高値がつけられているのか？　そもそもそうした価格は、いったい誰がどのように決めるのか？そして、そのような超高額絵画を買うメリットとは、はたしてなんなのか？　日本初の現代アートの画廊「東京画廊」の代表取締役社長である山本豊津氏の『アートは資本主義の行方を予言する』（PHP新書）、世界的なオークション会社、サザビーズジャパンの前社長である石坂泰章氏の『巨大アートビジネスの裏側』（文春新書）などを参考にしながら、まずは美術界の価格決定システムの“オフィシャル”な部分について考えてみることにしよう。