グリーの抗議もシカトの「ダイヤモンド」!? 「使えない経済誌」はコレだ！

――書店やコンビニの経済誌・ビジネス誌コーナーに行くと、数多くの雑誌が並んでいて、どの経済誌を読み、どこまで信用してよいのか、もはや判断できない状態！ということで、斬り捨て御免の本企画！ “雑誌界の墓場”ことサイゾーが「使える経済誌」「使えない経済誌」をバッサリと一刀両断いたします！

「週刊 東洋経済 2013年 4/20号」（東洋経済新報社）

　経済誌は、その時々の景気に合わせて「意見」をコロコロと変えることで生き延びてきたふしがある。そこで今回は、各誌の過去記事や経済誌記者など事情通の意見をベースに、それぞれの強みや特徴などを一誌ずつ紹介・解説していきたい。

　まずは一般に流通している経済誌の中から「使える経済誌」をご紹介しよう。「使える」の定義としては、まず経済誌としての情報の信頼性の高さ。それから、経済界の裏ネタをどれだけスクープしてきたのか？　といった部分を指標としている。本来であれば、「オリンパス事件」などをスクープした「月刊FACTA」を「使える経済誌」として入れたいところなのだが、同誌は年間定期購読の会員制雑誌という特殊性のため、あえて今回は除外した。

　トップバッターの「週刊東洋経済」（東洋経済新報社）は不動の存在感。日本の株式市場の情報の礎となる『会社四季報』（同）を販売する出版社の基幹メディアとしてのプライドが見てとれる。「『週刊東洋経済』は、意思決定権を握る企業のマネジメント層を中心に、高い信頼を得ています。驚くべきは創刊年が1895年であること（当時の誌名は「東洋経済新報」）。100年以上続いている経済誌なんて日本では唯一無二ですよ」と中堅経済アナリストお墨付きの雑誌である。

　続いての「日経マネー」（日経BP社）は読者の対象を40代から60代までの中高年に想定しており、株式投資などの流動的な内容を扱っている。例えば09年7月号で推奨されているコマツだが、当時の株価は1410円。ところが今年4月5日現在の終値では2201円と躍進。同じく推奨されていた3790円だったトヨタ自動車も5090円（4月5日現在）と上昇。アベノミクスの影響もあるにせよ、見事に株価の上昇を当てている。

「日経マネー」よりも若い層の読者を得ている「週刊エコノミスト」（毎日新聞社）は、「高級腕時計やゴルフ会員権、 ブランド品が売れ始めた！」（13年4月9日号）など、タブロイド夕刊紙並みのセンセーショナルな見出しを打っているが、いざ中身を開くと、財界人たちによる寄稿で占められていて、経済状況を考察する記事は皆無に等しい。「『エコノミスト』は経済界の人たちの原稿をいい加減に集めてくるため、内容に一貫性がない」（経済誌記者）との指摘も。ただし、09年7月14日号で、不動産投資顧問事業や投資事業などを行う子会社を持っていた株式会社ダヴィンチ・ホールディングスの資金繰り悪化をスクープしている。当時、ダヴィンチ・ホールディングス側は主要取引銀行などとの良好関係などを背景に、全面否定。しかし、10年に約263億円の連結最終赤字を計上後、約110億円の債務超過に転落し上場廃止した。