欧米は大成功、日本では苦戦？　グルーポンが陥った"落とし穴"と"胸算用"

──50％を超える大幅な割引率や「おせち事件」など、良くも悪くも話題を振りまくグルーポン。現在では、多くの類似サイトが立ち上がった共同購入型のクーポンビジネスだが、その展望は明るいのだろうか？

共同購入型クーポンサイトとの二大巨頭「グルーポン」（左上／公式サイト）と「ポンパレ」（左下／公式サイト）。一方、首都圏で働く女性をターゲットにした『Group Mall』（右上／公式サイト）や三重県だけのお店を扱う『ミエポン』（右下／公式サイト）など、地域密着型のサイトも登場している。

『クーポン・プロモーション戦略』（ラッセル・D・ボーマン著／ビジネス社）によると、世界で初めて割引券という形のクーポンが発行されたのは1895年。アメリカの大手シリアルメーカー「C・W・Post」社（現ゼネラルフーズ）が「クレープ・ナッツ」という商品を販売する際、インセンティブとして1セントの割引クーポンをユーザーに配布したのが発端だ。その後アメリカでは、第2次世界大戦後の大量生産・消費時代を迎えてマーケティングの需要が高まり、クーポンはセールス・プロモーションの一環として生活に浸透していった。