ついに赤字転落の日テレ"後ろ向き戦略"の未来は？

社屋もどこか元気がない、東京・汐留にある日本テレビ本社。今年の明るい話題といえば、相変わらずの強引な宣伝戦略で大ヒットしたジブリ映画くらいか。（写真／江森康之）

　 11月、在京キー局の中間決算が明らかになり、日本テレビとテレビ東京が赤字に転落したことがニュースになった。特に、02年まで9年連続視聴率四冠王だった日テレの凋落ぶりが目につく。

「CM収入の大幅減が原因ですが、景気低迷の中、今後さらなる減収は不可避。困窮した日テレは、10月から創価大学という"宗教モノ"のCMにも手を出している。風俗、アダルト関連まで手を広げる可能性は高い」（広告代理店関係者）

日テレ
日本テレビのこと。08年9月の中間連結決算では、自動車や食品業界などのCM収入が大幅に落ち込んだため減収減益。営業利益は87.7％の減少、12億円の純損失を計上して、37年ぶりの赤字に陥った。

　テレビの広告メディアとしての限界は、本誌では散々指摘済み。「今後は、多様なメディアでの展開やマーチャンダイジングが可能な、優良コンテンツの制作集団になるべき」（メディアコンサルタント）という指摘が的を射ているはずだが、来期は制作費を100億円以上カットして、中身がスカスカの番組で視聴者の目先をごまかそうとしているのが現実だ。

「低予算ながら、1回放送したらそれっきりのクイズ番組や教養番組が増えるばかり。来期は、さらに安上がりな情報番組が増える。しかも、ギャラを抑えようと、大物タレントはリストラして、ゴールデンでも数字を取れる、局アナのタレント化を促進している。鈴江奈々、葉山エレーヌ、夏目三久の女子アナ3人を歌手デビューさせるなど猛プッシュしているのも、その布石。視聴者はそんなものを望んでいるのか」（日テレ関係者）

　制作費の削減は、タレントや下請け会社の報酬を直撃するが、「社員は変わらずの厚遇で危機意識は低いですよ。身の回りで変わったといえば、名刺が片面印刷になったくらいかな」（日テレ社員）

　黄昏の日テレに再び日が当たる日は来るのだろうか？
（編集部）