――株式市場に突如として現れたアプリ「ロビンフッド」。日本でもその名は浸透してきたが、ここに来て米国では大きな問題が報じられている。「金融の民主化」を謳うこの株取引アプリはどのような影響をもたらすのか――。

『FACTFULNESS(ファクトフルネス) 10の思い込みを乗り越え、データを基に世界を正しく見る習慣』(日経BP)

　現在、米国のミレニアル世代を中心に人気を博している株取引アプリが「ロビンフッド」だ。コロナ禍を受け、ロックダウンが敷かれた米国では、モバイルで株式投資を始める若者が急増したが、中でも「手数料ゼロ」を謳うロビンフッドは、テスラなどの人気銘柄に1ドルから投資できる手軽さが受け、昨年末時点で2000万人を超える会員を獲得した。

　このアプリは初トレードを行うと、デジタルの紙吹雪が画面に舞い、友達を勧誘すると無料の株が受け取れるなどの仕掛けで、株の初心者を呼び寄せた。しかし、ロビンフッドが何よりも若者を魅了したのは、「金融を民主化する」というスローガンだ。

　ロビンフッドというアプリ名の由来は、中世の英国に存在したとされる伝説の盗賊にある。横暴な領主から巻き上げた金を民衆に分け与えたというその盗賊の役割を、このアプリの創業者らは、現代の金融業界で再現しようとしたのだ。

　創業者のブラッドミア・テネブと、バイジュ・バットの2人は共に30代半ばの若手起業家。彼らは2011年に起きた「ウォール街を占拠せよ」運動に影響を受け、13年にアプリをリリース。富裕層の味方であるヘッジファンドなどが支配する株式市場を、フィンテックの力で民衆の手に取り戻すというスタンスを打ち出した。その戦略が大当たりした直近の事例が、今年1月末に勃発した「ゲームストップ騒動」だろう。