――これまで視聴率といえば世帯視聴率のことを指していた。ところが今年に入ってから調査対象を家庭内の個人にまで踏み込んで、一部地域で取得開始。この“個人視聴率”は今夏には全国へと拡大され、各テレビ局もビジネス戦略を変更し始めているが……。

ギャラクシー賞を取ることもあれば、企画がヤバすぎてBPO審議入りすることもある『水曜日のダウンタウン』（TBS系）だが、昔から子どもに人気の番組は、大人から問題視されてきた!?

『半沢直樹』（TBSテレビ系列）が驚異的な高視聴率を叩き出したことで、最近のテレビ業界ではレアケースからか、視聴率をネタにしたいわゆる「こたつ記事」が毎週のようにネットニュースに上がっていた。が、それらを眺めていると、いまだに見出しに“平均世帯視聴率”が使用されているのに気がつく。

　平均世帯視聴率とは、これまで長年“平均視聴率”として、テレビ業界が番組の広告価値を定めるために利用してきたもの。主にビデオリサーチ社が調査し、テレビ所有世帯のうち、どのくらいの世帯がテレビをつけていたかを示す割合だ。0・1％の差でも裏番組に勝てば制作陣は安堵する。そんな絶対的指標として、テレビマンたちを一喜一憂させてきた。

　しかし、もはやこの指標はテレビ業界では重要視されていない。久しぶりの大人気ドラマに、「最終回は32％超え」といった景気のいいタイトルで引きを作りたいのはわかるが、ネット記事と業界との温度差は広がってきているのだ。

「近年までは“世帯”なんてわざわざつけなくても、視聴率と言えば世帯視聴率が当たり前でした。その良し悪しで、スポンサーがつくか、高い広告料をもらえるかが大きく左右されるんですからね。そしてテレビ全盛の時代では、お茶の間も『今季はこのドラマが当たっているのか』とか『世間の話題についていくには、このバラエティを見ておく必要があるな』など、視聴率から世間の流行を知ったものです」（制作会社社員）

　だがすでに業界では、この平均世帯視聴率というものから離れようとしている。いま重視されているのは“個人視聴率”だ。