――ここ10年、スマートフォンの一般化などで爆発的に普及したマッチングアプリ。その手軽さもあって利用者の心理的なハードルも徐々に下がってきており、ユーザー層は爆発的に拡大している。そして現在、それらのアプリはさまざまなテクノロジーの応用先として、さらなる進化を遂げているようだ。

アメリカのBumble（上）や中国の探探（下）など、世界中で百花繚乱のマッチングアプリ。テクノロジーが発達することで、利用者数だけが指標ではなくなりそう。

　新型コロナウイルスの世界的流行により、あらゆる産業が経済的打撃を受けている。

　いわゆる“出会い”を提供する婚活・マッチングビジネスも例外ではない。世界的な感染拡大が始まった3月、「Tinder」など世界でもっとも人気のあるマッチングアプリを運営するMatchグループの株価は年初来高値から半値近くに暴落し、年成長率も16％から9％に下がった。日本でも結婚相談所「IBJメンバーズ」やお見合いサイト「ブライダルネット」などを手がける婚活ビジネス最大手・IBJの株価は同月に3分の1以下にまで暴落した。入口はオンライン・オフラインを問わないが、ゴールとなる男女の交際や結婚には必ず対面での顔合わせが必須となる。だから婚活・マッチング業界も深刻な打撃を受ける、と市場は判断したわけだ。

　しかし、蓋を開けてみれば違った光景が広がっていた。世界各地で外出禁止・自粛で巣ごもり生活が長期化するなか、株価の動きに反して世界的にマッチングアプリのユーザー数は増えている。米市場調査・アップアニーによれば、米人気マッチングアプリ「Bumble」の3月第2週の利用者数は8％増加したという。感染源となった中国でも、シェア2位の「探探」が２月以降、ユーザーの利用率が60％以上伸び、滞在時間も3割アップしたという。

　家に籠もっている独身の男女たちは、有り余る時間をマッチングアプリでの品定めに割いていたのだ。しかし、メッセージをやりとりして気が合ったからといって実際に会うことはできない。その“解決策”は今のところ、ビデオチャットということになる。3月以降、国内外の婚活・マッチングアプリは相次いでビデオチャット機能を実装し始めた。

　Matchグループは傘下の複数のアプリでビデオチャット機能を実装し、使用率は「予想をはるかに超えた」と述べている。

　前出のBumbleも同機能の追加により利用率が21％増加し、ビデオ・音声通話の平均時間は約15分間になったという（「MarketWatch」4月5日付）。国内でも、サイバーエージェント傘下の「タップル誕生」が4月から新機能「オンラインデート」を実装。アプリ内でのビデオ通話はできないが、双方が合意すれば外部のアプリでビデオチャットができ、同社はわずか3日間で19組のカップルがビデオチャットのみで成立したと公式サイトで宣伝している。また同じく大手の「ペアーズ」も「ビデオデート」機能をリリースした。

　目下のコロナ禍で、マッチングアプリ界隈では世界的にビデオチャットが新たな出会いのツールとして浸透しているが、実は中国にはコロナ以前より一足先にビデオチャットブームが訪れていた。

　中国ではマッチングアプリのユーザー数も膨大で、中国の独身成人人口は2億4000万人（2018年・中国民政部）。最大手「MOMO」の昨年12月のMAU（月間アクティブユーザー数）は1億1450万人に上る（同社の19年第4四半期決算発表より）。MOMOはもともとSNSとしてリリースされ、その後、ライブ配信プラットフォームへと成長していったが、18年に中国マッチングアプリ最大手の探探を買収。現在はMOMOと探探の2つのブランドで中国マッチングアプリのトップに君臨しているのだが、ライブ配信と出会い系を世界に先駆けて融合させてきたのだ。ちなみに中国では、ビデオチャットの模様を第三者に公開できる機能があり、それを見た視聴者が「投げ銭」できる機能まである。日本人から見ると想像を絶するシステムだが、当人は第三者から見られていることによって安心感を得られ、視聴者は恋愛リアリティ番組というエンタメが見られるのでうまく機能しているというわけだ。

　コロナ禍は男女のオンラインでの出会いのあり方にも影響を与えているが、近年ではその他にも最新の技術を使ったマッチングが登場している。