――ピルへの理解や普及がなかなか進まない日本。その遠因には、未だに日本社会をむしばんでいる、ブラック企業体質があるようだ……。

「これがマタハラなのかわからない」という人もいるかもしれないが、そんなときは各窓口に相談してみるのもいいかも。各省庁だけでなく、ネットで窓口を運営している民間企業も結構あるようだ。

　日本社会には女性が選べる避妊手段に制限があるという問題がある一方、妊娠した女性が職場で選択肢が奪われてしまうという社会問題もある。いわゆる「マタニティハラスメント」（以下、マタハラ）だ。一般的に、マタハラという言葉は、妊娠した女性に対する社内における嫌がらせ、異動、降格・減給、自主退職の強要、雇止めなどの不当な扱い一般を指すが、性教育YouTuber・シオリーヌとして活動する助産師の大貫詩織氏は次のように定義する。

「妊娠・出産・育児を理由に、他の労働者と比較して明らかに選択肢が制限されてしまうような言動や行動、もしくは職務への影響を理由に女性のリプロダクティブ・ヘルス／ライツが侵害されるような事柄がマタニティハラスメントに該当します」

　また京都教育大学の関口久志氏は、マタハラ問題は男性にとっても無関係ではないと指摘する。というのも、マタハラと男性に長時間・過密労働を強いる日本の企業体質は表裏一体だからだ。そしてそれは、歴史的に形成されたものでもある。