週刊誌の買収疑惑報道の影響とは？
本誌では再三、レコ大の受賞には“上納金”が必要であると報じてきたが、昨年、その証拠となる領収書の存在を「週刊文春」（文藝春秋）が報じた。さらに同誌上で、主催者である日本作曲家協会の会長が異例ともいえる謝罪を行った。これにより、レコ大が健全化されるかと思われていたが……。

日本作曲家協会のHP。

　今や、『輝く！日本レコード大賞』（TBS）といえば、音楽業界最大の“賞レース”としてだけではなく、“出来レース”として広く知られている。ノミネートされるアイドルグループらを鑑みても、もはや「誰が受賞するのか」ではなく、「好きなアーティストがどんなパフォーマンスを見せてくれるのか」、ということに視聴者の興味が移っているかのように思われる。

　とはいえ、芸能界のドンこと周防郁雄社長が率いるバーニングプロダクションをはじめ、一部の大手芸能プロダクションが政治力を発揮する「大賞」「最優秀歌唱賞」「最優秀新人賞」などの選考をめぐっては、毎年、業界のお歴々が受賞を狙って水面下で暗躍している。事実、昨秋には、三代目J Soul Brothersに大賞を獲らせようとしていた大手芸能事務所のLDHに対して、バーニングが1億円を要求する請求書が存在したことを「週刊文春」（文藝春秋）が報じて話題を集めた。

　週刊誌の芸能デスクが語る。

「バーニングが、レコ大を主催する日本作曲家協会【1】や後援するTBS、各賞の審査に携わるスポーツ紙や一般紙、テレビ局などの音楽担当記者に強い影響力を持ち、半ば牛耳っていることは業界内では常識だったとはいえ、請求書の写しを誌面上で公開したインパクトはさすがに大きかった。

　この報道により、レコ大に対する世間の風当たりの強さが一層増したと言ってもいいでしょう」