『火花』(文藝春秋)
――年末もいよいよ差し迫り、2015年の総括をしたいところ。そこで今回は今年いろいろと話題の多かった出版業界の10大ニュースを、サイゾーpremiereの「出版ネタ」でお馴染みのライター佐伯雄大、さらに老舗出版社営業幹部A氏、中堅書店員B氏がメッタ切り！前編は6～10位までを語りつくします。
佐伯 2015年も残すところわずかとなったが、私が独断と偏見で2015年の出版流通界の10大ニュースを選んでみた。これらのニュースの真相などを、老舗出版社の営業幹部A氏と中堅老舗書店B氏とともに、メッタ切りにしていきたい。さて、早速だが、6位から10位をみてみよう。書店ネタが２つ、TSUTAYA図書館問題、アマゾンネタがそれぞれ入った。
出版流通業界10大ニュース
1位 日販の赤字＆栗田破産＝取次クラッシュ
2位 紀伊國屋書店、村上春樹本の買取＝出版流通イノベーションジャパンの戦略
3位 新潮社が図書館の貸出猶予を検討＝無料貸本屋問題
4位 リブロ池袋店閉店＆三省堂書店出店
5位 KADOKAWA、アマゾンと直取引＝広まる直取引
6位 アマゾン時限再販で紀伊國屋に怒られる出版社
7位 あゆみBOOKS買収＆ジュンク100店体制＝書店経営
8位 軽減税率＝書籍・雑誌は後回し
9位 TSUTAYA図書館問題
10位 有隣堂STORYSTORY、ファミマ×TSUTAYA 書店複合出店ラッシュ
出版社A 出版社として気になるのは、やはり10位「有隣堂STORYSTORYなどの書店の複合化」、7位「ジュンク堂書店の出店攻勢＆取次によるあゆみBOOKSの買収」だ。有隣堂STORYSTORYはカフェ＆雑貨＆書店を展開するリーディングスタイルと楽天が協業する面白い展開だが、他にも広島の「啓文社BOOKS PLUS緑町」（12月5日開店）などがカフェ複合店として出店した。TSUTAYAチェーンなどはいち早く、スタバなどとカフェの複合を進めていたが、他のチェーン書店でも出版物の売上低迷による収益減をカバーする手段として、カフェや文具の売り場の併設が今年は進んだ。
書店B 元々、粗利率二十数％という書店業の経営そのものに無理があった。家賃を払って書店を運営するというビジネススキームに無理だったんだよ。それこそ、売上が伸長している90年代半ばまでは、日銭がどんどん入ってくるからよかった。だが、それ以降は、多くの書店の売上は下がる一方で、取次や銀行などへの支払いが徐々に苦しくなっていった。それで売れない出版物を削って、売れそうな商材を取り入れるという流れが普通になった。書店の複合化なんて、いささか一昔前の話にも聞こえるが、それだけ書店は出版物中心の売り場だった。逆を言えば、複合に成功した店が少なかったのかもしれない。
出版社A 複合という話では、トーハンや日販（書店への出版物の2大卸業）という大取次が声を大にして書店に複合化をすすめている。書店経営が悪化すれば困るのは自分たちでもあるんだが、理念もなく、数字だけで複合してもうまくいかないと思う。一方で気になるのは、書店チェーンとコンビニ業界とのコラボ。ファミリーマートはTSUTAYAやワンダーグー、セブン・イレブンは明屋書店、ローソンはフタバ図書――と連携し、書店とコンビニが一体となった店舗を展開している。収益は分からないが、まだ多店舗展開していないところをみると、軌道に乗っているとは言い難いのかも。
佐伯 B氏が言うように書店業は相当の苦境にあるが、6位の「あゆみBOOKSの売却」と「丸善ジュンク堂書店の出店攻勢」は、まったく逆の現象が起こっているので、あえて二つを並べてみた。
出版社A あゆみBOOKSだけではなく、明屋書店やブックファースト、山下書店など、取次会社の傘下に入る書店が増えている。出版社としてはありがたい。廃業となればそれまでの売上はゼロになる。だが、取次が最後の砦として書店を買い支えてくれることで売上を維持（微減だが）することができる。ただ、それは後々、怖いことでもある。今はそうではないが、複数の帳合書店チェーンの仕入と取次の仕入が手を組めば、大手出版社に相当のプレッシャーをかけることができるはず。出版界の主導権は川上の大手出版社だが、いずれは取次＆書店連合側に移っていく可能性もあるのではないか。
書店B あゆみBOOKSは、累積赤字を抱えていて、それを親会社であるシャノアール（喫茶店）が肩代わりして一昨年くらい前に経営陣が刷新した。その際に、書店のプロであった幹部が辞めていった。その経緯を考えると、財務面を改善してから日販への譲渡を考えていたのではないだろうか。
佐伯 それよりも、心配なのは丸善ジュンク堂書店の出店攻勢だ。来年1月にはジュンク堂書店名古屋栄店が明治安田生命名古屋ビルに出る。さらに、来年2月には東京・立川の高島屋にも1000坪の店舗を出店する。今年を振り返っても、名古屋本店や岐阜店、京都本店など7店舗（10月期まで）をすでに出店した。一見、事業が順調ゆえの拡大のようにみえる。しかし、ジュンク堂書店の既存店の半数が赤字だと聞いた。丸善ジュンク堂書店の「ネット・店舗事業」の決算をみても、大日本印刷に身売りして以降も、営業赤字を計上するケースが多い。それなのに、まだ店舗を出し続けるというのだから驚きだ。
書店B 大日本印刷という超大企業が支えてくれるからこそ、出店はおろか、グループの経営も成り立っているのだろう。私は出版物だけの大型店の経営はもう成り立たないと思っている。以前は、ジュンク堂書店福岡店のように競合店の売上を吸収するかたちで、地域ナンバーワンとして徐々に店が育っていった。しかし、今は出店から3年で売上がピークを迎えて、それ以降は減少していくと言われている時代。あれだけ多くのコストをかけて、たった3年しか持たないのだ。まして、書籍の新規出店在庫の支払いが2～3年後に始まる。その支払いを補うために、別の店を出すことがこの業界ではまかり通っている。もし、ジュンク堂書店がそうであるならば、もはや自転車操業といえるのではないだろうか。それはジュンク堂書店のような大型店のビジネスモデルが破たんしたことを意味するともいえる。だとするならば、この出店ラッシュの行きつく先は、出版界の大カタストロフィなのではないだろうか。
出版社A ジュンク堂書店のような大型店が潰れてしまうと、連鎖倒産する中小出版社はかなり出るだろう。事実、新宿店が閉店したときに、かなりの在庫が返ってきて、取次からの入金が減った。大日本印刷が潰さないとは思うが、万が一にも潰れたら、相当大きなダメージを業界に与えるのは確かだ。
佐伯 ちょっと話題を変えて、12月中旬に与党税制改正大綱で、出版物は継続検討となった「軽減税率」については。
書店B 軽減税率の導入をめぐって出版界がどう動いたかは、よく知らないが、昨年4月からの消費増税で売上がガクンと下がってしまったのはハッキリと覚えている。うちの店の売上も大きく減少してしまった。今年に入って、超ベストセラーの『火花』が売れたが、1冊の売上が店全体を左右するものではない。もし、17年4月から10％に増税されてしまったら、もっと本が売れなくなってしまう。一方、軽減税率が適用された場合、現場的には複数税率の商品を扱うことになり、POSレジなどシステム面での対応も必要となる。その際の経費増も頭が痛いところ。だが、客数の減少につながる増税だけは勘弁してほしい。
出版社A 不思議なことに消費増税とともに、出版社の売上も減ってしまう。店頭で売れないのだから当たり前かもしれないが、一度下がった売上は逆立ちしても何をしても戻らない。できれば、新聞と同様に軽減税率を適用してもらいたい。
佐伯 6位の「出版社6社によるアマゾンでの値引き販売問題」と9位の「TSUTAYA図書館問題」については？
出版社A 図書館の方はよく分からないが、アマゾンの値引き販売は、出版社の不勉強さが引き起こした事件だ。再販契約書のひな型では「小売業者独自で行う割引販売行為については当該出版業者の承諾を得るものとする」と明記されている。ゆえに、アマゾンは出版社の了解を得て時限再販（一定期間中割引販売することができる再販制度の弾力運用）を実施した。しかし、出版社側が無知だったのは、アマゾンにだけバックマージンを設定して割引の原資を与え、この企画を実施したことだ。本来であれば時限再販に指定した商品は他の書店でも割引販売はできる。だが、それを広く書店に通知することを怠ったうえ、アマゾンにだけバックマージンを渡して割引させていたのだから、他の書店が怒り心頭に発するのも無理はない。
書店B 紀伊國屋書店のトップが怒髪天を衝く様子で、出版6社を呼びだしたそうだ。まあ、当たり前だろう。ここのところ、出版社のアマゾン贔屓は目に余る。66％という正味（卸率）に小躍りしてアマゾンと直取引をしている出版社が増えているようだね。アマゾン分の書籍を確実に用意して優先的にアマゾンに出荷する体制が出来上がってしまっているようだ。これは、あえて出版社がアマゾンの売上が上がるように後押ししているとしか思えない。書店にとってはますます不利な状況を出版社がつくり出している。
出版社A ご指摘の通りです。すみません（笑）。正直にいえば、書店さんとアマゾンの返品を比較してしまうと……。出版社としてはより返品が少ない、言いかえれば実売がとれる店に商品を優先的に出すようになっています（うちでは）。しかも、アマゾンの売上シェアはもう2割近くになってきていることもあって、正直なところアマゾンを無視することはできません。
書店B 無視しろとは言わないが、全体売上を上げるためにアマゾンばかりを優先していると、どんどん書店の売上が減って、出版社の売上も落ちてしまうのではないか。そうなれば、結局はアマゾンのシェアが高まり、アマゾンにモノ申せないようになってしまうのではないか。
佐伯 アマゾンへの批判はごもっともだが、中小出版社もカツカツだ。書店の売上が落ちている以上、どこかで補てんしなくてはいけない。それがアマゾンになっているのが現状だ。
佐伯 さて、最後のTSUTAYA図書館問題については。
出版社A これはネットや新聞記事の範囲でしか分からない。まとめると、TSUTAYAが指定管理を受ける直前の武雄図書館の蔵書購入において、当時子会社だったネットの中古書店から約10年前の資格書や埼玉のラーメン本などを仕入れて問題となった件だね。それが引き金となって、愛知県小牧市でCCC（カルチュア・コンビニエンス・クラブ）がTRC（図書館流通センター）と共同事業体で受託していた図書館の新設と運営を白紙撤回。さらには、新しくCCCとTRCの共同事業体で開館した海老名図書館（神奈川）もCCCとTRCがケンカ分かれ寸前にまでなったね。
書店B TSUTAYA図書館問題は、一部のネットメディアが火を付けたんだ。その後、一般紙などが後追いしてきた。あのときのメディアスクラムのようなTSUTAYA叩きは興ざめだった。あの鬼の首を取ったかのような振る舞いは、まるで図書館の指定管理に反対する人たちのようで、私はこうした動きを忌避してしまう。
佐伯 TRCによるCCCへの三行半も話題になった。TRCも色気があってCCCに近づいたのだろうけど、役者というか、棲む世界が違いすぎたのだろう。もうTRCは、CCCと組むことはないと宣言している。CCCはそもそも既存の図書館へのアンチテーゼをしているのだろうし、TRCは図書館業界の考えや理論から逸脱することはできないのだろう。そんな両者が組むこと自体が無理だったのかもしれない。
明日の後編へ続く