(絵／都築 潤)

↓毎日新聞
［連結売上高］約2400億円（13年3月期）［純利益］約22億円（13年3月期）［従業員数］約2800人
かつては朝日新聞との”二強”時代も長かったが、72年のいわゆる西山事件などの影響で部数が激減。00年代前半には400万部を割り込み、14年前半期は約330万部となっている。決算でも09年、12年は赤字決算であり、依然として苦しい状況は続いている。

↓朝日新聞
［連結売上高］4695億円（14年3月期）［純利益］128億円［従業員数］4673人（13年4月1日）
発行部数740万部。読売の960万部には敵わないが「他新聞購読者と比べて『ホワイトカラー層』『大学・大学院卒』の読者が多いほか、平均世帯年収が高いこと」（同社広告局のサイトより）が自慢。誤報騒動で叩かれたら「信頼回復と再生のための委員会」という、さっきまで天界にいたような名称のお友だち委員会を設置。その何様っぷり、ズレてます。

↑NHK
［連結売上高］6570億円（13年3月期）［純利益］227億円（13年3月期）［従業員数］1万292人（13年度）
NHKの契約合計数は、94年3月末は3502万件（うち衛星契約658万件）から14年8月末は4175万件（うち1865万件）と、意外にも堅調している。大河ドラマ不振、籾井勝人会長の失言などがあっても、やっぱり”みなさまの公共放送”は強い!?

↑日本経済新聞
［連結売上高］2879億円（13年12月期）［純利益］114億円（13年12月期）［従業員数］3051人（13年12月）
朝刊の販売部数は302万部（11年）→277万部（14年）と減少しているが、電子版の有料会員数は10年3月の創刊から4年半ほどで36万人（14年）と着実に伸びている。うち18万は電子版単体の読者で、「就活に役立つ」と若年層にもアピールする。紙より利益率がいいので、そりゃあ力も入りますわ！

※注釈がない純利益は14年3月期純利益、「連結売上高」は14年度3月期、「連結従業員数」は2014年発表の数字になります。