ロンドン五輪で活躍したメダリストを多数起用した東京五輪招致ポスター。首都圏ではいたるところで目にすることができる。

「私、浜田雅功は東京招致できたら、開会式のどこかのシーンで必ず見切れます」（ダウンタウン・浜田雅功）

「私、吉田沙保里は東京招致できたら、8年後、止められても出ます」（レスリング・吉田沙保里）

　首都圏に住んでいれば、駅や街の掲示板で、こうしたキャッチコピーを見かけた向きも多いだろう。これは、“東京2020オリンピック・パラリンピック招致アンバサダー”に就任した著名人による、同大会の招致プロモーション『楽しい公約プロジェクト』での公約だ。

　浜田の“ドヤ顔見切れ”はさておき、公約を順守するならば、レスリング・吉田選手は、38歳の体に鞭を打ち、五輪に挑戦しなければならなくなった……という話題が、大手広告代理店の電通で囁かれているという──。

　11年9月の立候補都市申請を皮切りに始まった、20年夏季五輪招致レース。12年5月の1次選考を経て、現在、候補地として残っている都市は、スペインのマドリッド、トルコのイスタンブール、そして東京の3都市だ。

　今後の選考スケジュールは、「今年3月にIOC（国際オリンピック委員会）の評価委員会が3都市を現地視察。7月に各都市がプレゼンテーションを行い、9月7日のIOC総会において開催都市が決定する」（スポーツ紙記者）という流れだが、広告制作関係者のＡ氏は、今年の年明け早々こんな話を耳にしたという。

「電通内にある五輪絡みの部署では、『五輪が東京に決まった』という話が、まことしやかに囁かれているそうです。すでに電通は、東京五輪開催決定で業務を動かしており、同社にはCM料等、2000億円もの大金が入るとか」