『日本は、サッカーの国になれたか。電通の格闘。』（朝日新聞出版）

　香川真司、長友佑都が海外ビッグクラブへ移籍、さらに女子サッカーのW杯優勝などで、ますます高まる日本のサッカー人気。それに呼応して金を求める有象無象も群がってきているようだ。特に日本サッカー協会が持つ権力・利権は莫大なものに膨れ上がっているが、そうした裏面は、ほとんど報道されない。この特集では、日本サッカー協会に対する批評やサッカー誌記者座談会、かつて日本代表監督を務めたフィリップ・トルシエ監督へのインタビューなどから、昨今のブームの裏にある日本サッカーの現状を読み解く──。

「1992年当初、JFA（日本サッカー協会）の事務所は渋谷にある岸記念体育館の一室を間借りしており、職員は15人。年間の収入は約40億円で、総資産は14億円ほどでした。それから20年を経た今、職員は200人を超え、年間収入は165億円、総資産は20年前の10倍以上と、JFAは大きく成長しました」（『JFA公式サイトコラムより』）

　こう語ったのはJFAの会長職をこの6月に退任した小倉純二氏だ。JFAの中でも国際派といわれた小倉氏はFIFA（国際サッカー連盟）の理事を務めるなど、サッカーの普及に努めてきた。彼の功績は結果として、アルベルト・ザッケローニ監督率いる日本男子代表（ザックジャパン）は2014年W杯ブラジル大会予選で快進撃を続けており、女子代表（なでしこジャパン）もロンドン五輪で銀メダルの快挙を成し遂げた。大仁（だいに）邦彌新会長の新体制になっても、小倉氏は名誉会長として、影響力を発揮すると見られている。

「10年、小倉会長就任直後にザック体制がスタート。ザック体制の5人のイタリア人スタッフに各2名以上の通訳をつけるなど、全面的にバックアップして、支えています。このおかげか、国内の親善試合は毎度満員御礼。満員になると、チケット収入だけで協会には約2億円、またテレビ放映権料は基本的に１試合１億円が協会に入ってくる。運営費用は、5000万円～1億円ですから、親善試合1試合ごとに2億円程度の利益が上がるのです」（スポーツジャーナリスト）

　協会の収益も右肩上がり。W杯南アフリカ大会が行われる直前（10年3月期）には142億円（経常利益は9000万円）だった年間収入は、155億円（11年3月期　経常利益は9億円）、165億円（12年3月期　経常利益は14億円）と毎年10億円ずつ増やしている。

「協会の収益の二大柱は、日本代表のスポンサー収入である事業関連収益（12年3月期・47億円）と親善試合の収入などの代表関連事業収益（12年3月期・42億円）です。オフィシャルスポンサーのキリン、オフィシャルサプライヤーのアディダス、サポーティングカンパニーのクレディセゾン、ソニーマーケティング、日本航空、ファミリーマート、三井住友海上、アウディといった数々の企業と、合計して年間数十億円のスポンサー契約を結んでいます。こうしたスポンサー集めには小倉前会長とべったりの広告代理店・電通が動き、利益を上げる構図です」（同）